雨漏りは、火災保険が適用できる場合と適用外になってしまう場合とがあります。どんな雨漏りが火災保険適用外となってしまうのか、火災保険適用外の雨漏りを発生させないためにはどうするべきか、この機会に知っておきましょう。
雨漏りしても火災保険適用外となってしまう5つのケース
雨漏りが発生しても火災保険の適用外となってしまうおもなケースとしては、以下の5つが挙げられます。
- 経年劣化が主原因で発生した雨漏り
- リフォームや増改築などをした際の施工不良による雨漏り
- 修理費用が少額となる雨漏り
- 地震・津波・噴火による雨漏り
- 風災・雪災・雹災や突発的な事故によって発生した雨漏りであると判断できない場合
この中で特に注意しなければいけないのは、3と4です。
まず、3の「修理費用が少額」というケース。たとえば20万円未満の損害については補償しないというタイプの火災保険に加入していて修理費用が20万円に満たなかった場合、火災保険による補償は受けられません。
次に4の「地震・津波・噴火による雨漏り」についてですが、火災保険による雨漏りに対する補償は、あくまで風災・雪災・雹災や突発的な事故によって起こった場合のみが対象であり、たとえ自然災害であっても地震などは適用外となるので、これも注意が必要です。
火災保険適用外の雨漏りを発生させないためには定期的なチェックが大切
風災・雪災・雹災および突発的な事故以外が原因で起こった雨漏りは火災保険適用外なので、修理は全額自己負担となってしまいます。そうした雨漏りをできるだけ発生させないようにするには、定期的に雨漏りが起こりやすい場所をチェックすることが大切です。
外壁にヒビはないか、コーキングが劣化していないか、屋根材にヒビやズレ・隙間はないか、室内のクロスに浮きはないかなど、年に一度だけでも可能なかぎりチェックしておきましょう。
こうしたチェックをして気になるところがあれば補修してもらう、という対処をするだけでも、火災保険適用外となる経年劣化による雨漏りを予防できる可能性はぐっと高まります。
雨漏りが起こってしまった場合は迅速な対処をとろう
雨漏りが起こってしまった場合は、建物被害を最小限に食い止めるために迅速な対応が必要です。
火災保険が適用されそうなケースの雨漏りが起こった場合はまず火災保険会社に連絡し、それからすぐ修理業者にも火災保険を使った雨漏り修理をしたい旨を伝えて相談しましょう。火災保険適用外のケースの雨漏りが起こった場合は、すぐに雨漏り修理の専門業者に依頼するのがおすすめです。
火災保険が適用されるケースと適用外となるケースを理解する
雨漏りは、火災保険を使って修理できるケースとそうでないケースとがあります。どんなケースが火災保険適用できて、どんなケースが適用外になるのかを理解したうえで、万が一の際はできるだけ迅速に対応するよう心がけましょう。
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